2　前項の目的を達成するため、第6条に定める博士前期課程各専攻の目的は、次に掲げるとおりとする。

3　博士前期課程の標準修業年限は、2年とする。

2　前項の目的を達成するため、次条に定める博士後期課程各専攻の目的は、次に掲げるとおりとする。

3　博士後期課程の標準修業年限は、3年とする。

2　前項の規定にかかわらず、次の表に掲げる博士後期課程の専攻長については、同表に定める博士前期課程の専攻長を兼ねるものとする。

3　専攻長は、当該専攻の運営に関する事項を処理する。

4　その他専攻長に関し必要な事項は、別に定める。

2　専攻会議の組織及び運営の細目については、別に定める。

2　前項に定めるもののほか、授業を担当する教員に、本学の教授、准教授、講師若しくは助教又は客員教授若しくは客員准教授を充てることができる。

2　前項に定めるもののほか、研究指導を担当する教員に、本学の教授、准教授、講師(常勤の者に限る。)若しくは助教又は客員教授若しくは客員准教授を充てることができる。

2　前項の規定により学生が他の大学の大学院において履修した授業科目について修得した単位は、教授会の議に基づき、本学大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。

3　前項の規定は、第38条に規定する留学の場合に準用する。

4　前2項の規定により修得したものとみなすことのできる単位数は、合わせて、博士前期課程においては10単位を、博士後期課程においては4単位を超えないものとする。

5　前各項に定めるもののほか、他の大学の大学院における授業科目の履修に関し必要な事項は、別に定める。

2　前項の規定により修得したものとみなすことのできる単位数は、転学の場合を除き、前条の規定により他の大学の大学院において修得した単位とは別に、博士前期課程においては10単位を、博士後期課程においては4単位を超えないものとする。

3　前2項に定めるもののほか、既修得単位の認定に関し必要な事項は、別に定める。

2　前項の規定により、他大学院等において研究指導を受ける期間は、博士前期課程の学生にあっては、1年を超えないものとする。

2　前項の標準修業年限を超える期間については、博士前期課程にあっては2年を超えないものとし、博士後期課程にあっては3年を超えないものとする。

3　前2項に定めるもののほか、長期にわたる教育課程の履修に関し必要な事項は、別に定める。

2　前項の免許状を取得しようとする者は、教育職員免許法(昭和24年法律第147号)及び教育職員免許法施行規則(昭和29年文部省令第26号)に定める所要の単位を修得しなければならない。

2　前項の規定にかかわらず、当該課程において優れた研究業績を上げたと認められた者の在学期間に関しては、当該課程に1年以上在学すれば足りるものとする。ただし、前条第1項ただし書の規定に該当する者及び他の大学の大学院の修士課程を1年で修了した者の在学期間に関しては、博士後期課程に2年以上在学しなければならない。

2　前項の成績の評価又は科目の原成績(素点)に基づき、成績の数値平均Grade Point Average(以下「GPA」という。)を算出するものとする。GPAに関し必要な事項は別に定める。

2　前項の選考の方法、時期等については、その都度定める。

2　前項の留学期間は、1年を限度として第21条及び第22条に規定する在学期間に算入するものとする。

2　健康上修学に不適当と認めた学生に対しては、休学を命ずることができる。

3　前2項の場合において休学の事由が消滅した者は、遅滞なく復学願を提出しなければならない。

2　休学期間は、第45条の在学期間には算入しない。

2　他の大学の大学院学生が本学大学院に転学しようとするときは、欠員のある場合に限り、選考の上、許可することができる。

2　前項、ただし書きの規定は、生活工学共同専攻には適用しない。

2　科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。

2　研究生に関し必要な事項は、別に定める。

2　特別聴講学生に関し必要な事項は、別に定める。

2　特別研究学生に関し必要な事項は、別に定める。

2　外国人留学生に関し必要な事項は、別に定める。

1　この学則は、平成16年4月1日から施行する。

2　この学則の施行の際廃止されたお茶の水女子大学院学則の規定により存続するものとされた大学院人間文化研究科人間発達学専攻、人間環境学専攻及び比較文化学専攻は、第5条の規定にかかわらず、平成16年3月31日に当該専攻に在学する学生が当該専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

3　第53条第1項に規定する外国人留学生として入学できる者は、当分の間、女子に限るものとする。

この学則は、平成16年10月1日から施行する。

1　この学則は、平成17年4月1日から施行し、平成17年度入学者から適用する。

2　第9条別表第1に掲げる博士後期課程の項に定める収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成17年度から平成18年度までは、次の表のとおりとする。

この学則は、平成17年6月15日から施行し、平成17年4月1日から適用する。

この学則は、平成17年10月12日から施行し、平成17年10月1日から適用する。

この学則は、平成17年12月14日から施行する。ただし、第29条第2号の改正規定は、平成17年10月1日から適用する。

この学則は、平成18年1月18日から施行する。

1　この学則は、平成18年4月1日から施行し、平成18年度入学者から適用する。

2　第9条別表第1に掲げる博士前期課程の項及び博士後期課程の項に定める収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成18年度から平成19年度までは、次の表のとおりとする。

この規程は、平成18年10月1日から施行する。

1　この学則は、平成19年4月1日から施行する。

2　国立大学法人お茶の水女子大学大学院人間文化研究科専攻会議規程は、廃止する。

3　大学院人間文化研究科各専攻は、改正後の規定にかかわらず、平成19年3月31日に当該専攻に在学する学生が当該専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

4　前項に規定する大学院人間文化研究科各専攻に在学する学生が取得することができる教育職員の免許状については、改正後の別表第3の規定にかかわらず、なお従前の例による。

5　第3項に規定する大学院人間文化研究科各専攻に在学する学生に係る教育課程の実施及び課程修了の認定については、大学院人間文化創成科学研究科において行うものとし、教育課程、課程修了の要件その他教育に関し必要な事項は大学院人間文化創成科学研究科において定めるものとする。

6　第5条別表第1に掲げる博士前期課程の項及び博士後期課程の項に定める収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成19年度から平成20年度までは、次の表のとおりとする。

この学則は、平成19年4月1日から施行する。

この学則は、平成20年4月1日から施行する。

1　この学則は、平成21年4月1日から施行し、平成21年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

3　前2項の規定にかかわらず、別表第2中、次の表の科目については、この学則の施行前から引き続き人間文化創成科学研究科に在学する者から適用する。

この学則は、平成21年10月1日から施行し、平成21年度入学者から適用する。

この学則は、平成22年4月1日から施行し、平成22年度入学者から適用する。

1　この学則は、平成23年4月1日から施行し、平成23年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

3　前2項の規定にかかわらず、別表第2中、次の表の科目については、この学則の施行前から引き続き人間文化創成科学研究科に在学する者から適用する。

この学則は、平成23年7月14日から施行する。

1　この学則は、平成24年4月1日から施行し、平成24年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

3　前2項の規定にかかわらず、別表第2博士後期課程共通科目備考の改正規定及び別表第2中次の表の科目については、この学則の施行前から引き続き人間文化創成科学研究科に在学する者から適用する。

4　第5条別表第1に掲げる博士前期課程の項及び合計の項に定める収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成24年度は次の表のとおりとする。

この学則は、平成24年5月16日から施行する。

1　この学則は、平成25年4月1日から施行し、平成25年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

3　前2項の規定にかかわらず、別表第2中、次の表の科目については、この学則の施行前から引き続き人間文化創成科学研究科に在学する者から適用する。

この学則は、平成25年10月1日から施行する。

1　この学則は、平成26年4月1日から施行する。ただし、改正後の別表第2の規定は、平成26年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

3　前2項の規定にかかわらず、別表第2中、次の表の科目については、この学則の施行前から引き続き人間文化創成科学研究科に在学する者から適用する。

この学則は、平成26年10月1日から施行する。

1　この学則は、平成27年4月1日から施行する。ただし、改正後の別表第2の規定は、平成27年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

1　この学則は平成28年4月1日から施行し、平成28年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

3　第6条別表第1に掲げる博士前期課程の項及び博士後期課程の項に定めるライフサイエンス専攻及び生活工学共同専攻の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成28年度から平成29年度までは、次の表のとおりとする。

1　この学則は、平成29年4月1日から施行し、平成29年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

1　この学則は、平成30年4月1日から施行し、平成30年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

この学則は、平成30年4月27日から施行し、平成30年4月1日から適用する。

1　この学則は、平成31年4月1日から施行し、平成31年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

1　この学則は、令和2年4月1日から施行し、令和2年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお、従前の例による。

3　前2項の規定にかかわらず、改正後の第44条については、この学則の施行前から引き続き在学する者から適用する。

1　この学則は、令和3年4月1日から施行し、令和3年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお、従前の例による。

1　この学則は、令和4年4月1日から施行する。ただし、改正後の別表第2の規定は、令和4年度入学者から適用する。

3　この学則の施行前から引き続き在学する者の授業科目及び単位数については、改正後の別表第2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この学則は、令和5年4月1日から施行し、令和5年度入学者から適用する。

2　この学則の施行前から引き続き在学する者の取扱いについては、別に定めるもののほか、なお従前の例による。

この学則は、令和5年7月24日から施行する。

この学則は、令和5年10月25日から施行し、令和5年10月1日から適用する。