教育情報の公開(平成26年度9月現在)

お茶の水女子大学教育情報の公表
(学校教育法施行規則等の一部を改正する省令の施行により公開)

1.大学の教育研究上の目的・方針に関すること

<目的>

  1. 文教育学部の目的
  2. 理学部の目的
  3. 生活科学部の目的
  4. 大学院人間文化創成科学研究科博士前期課程の目的
  5. 大学院人間文化創成科学研究科博士後期課程の目的

<教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

  1. 学士課程の教育課程編成・実施方針
  2. 大学院の教育課程編成・実施方針

2.教育研究上の基本組織に関すること

  1. 学部
  2. 大学院人間文化創成科学研究科
  3. 学内共同教育研究施設

3.教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること

  1. 教員組織
  2. 運営組織図
  3. 教員数
  4. 各教員が有する業績、学位(研究者情報)
  5. 外部資金の状況

4.入学者に関する受入方針及び入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、退学者数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること

  1. 入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)
  2. 入学者数、在学者数、収容定員、編入学定員、編入者数
  3. 退学者数、退学率
  4. 卒業者数、修了者数、進学者数、就職者数
  5. 就職先及び進学先の状況

5.授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること

 シラバス

 (参考 学内者向けシラバス


6.学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること

  1. 学士課程の学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
  2. 大学院の学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
  3. 学部の必修科目、選択科目及び自由科目の区分
    ごとの必修単位修得数
  4. 学部の成績評価
  5. 大学院の修了要件
  6. 大学院の成績評価
  7. 取得可能な学位
  8. 取得可能な資格関係(学部)
  9. 取得可能な資格関係(大学院)

7.校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること

  1. 所在地
  2. 主な交通手段
  3. キャンパス概要
  4. 運動施設の概要
  5. 福利厚生施設(学生会館生協野外教育施設
  6. 附属図書館 (附属図書館の学習環境
  7. 課外活動の状況サークル活動一覧
  8. 学部・大学院の学習環境
  9. 情報教育ITセンター

8.授業料、入学料その他費用に関すること

  1. 授業料・入学料
  2. 学生宿舎の寄宿料
  3. 入学料および授業料の免除・徴収猶予制度

9.大学が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること

  1. 学内の学生支援組織
  2. 宿舎整備状況
  3. 就職支援状況
  4. キャリア形成支援
  5. カウンセリング
  6. 留学生支援の状況
    1. 入学手続きに関する項目募集要項
    2.   渡日前入学の状況等
    3. 入学後の支援に関する項目
      寄宿生活に関する項目
      II サポートに関する項目
       a:ピアサポート・プログラム
       b:留学生相談室・個人チューター制度
        (チューター数等
       c:日本語学習
       d:国際交流支援
    4. 留学生の学位取得状況に関する項目
    5. 留学生の学位取得後の就職等の状況に関する項目
    6. 英語による授業のみで学位を取得可能なコースの設置状況
  7. 経済的支援
    1. 奨学金について
      奨学金の種類(本学独自の奨学金留学生対象奨学金
    2. その他の支援(入学料および授業料免除学費貸付金)
  8. 障害者支援の状況

10.国際的な大学評価活動の展開等に関すること

  1. 本務教員1人当たり学生数
  2. 各授業の平均学生在籍数
    1. 学部
    2. 大学院
  3. 資格取得の状況
  4. 外国人教員数等
  5. 海外研究機関との共同研究
  6. 協定を締結している海外の大学
  7. 大学との教員・学生交流や単位互換、ダブル・ディグリー等の実績を示す指標
    1. 教員の交流実績
    2. 学生の交流状況
    3. 海外協定校との単位互換の派遣実績
    4. ダブルディグリー等に関する実績
  8. 外国人留学生数の受入れ状況と推移
  9. サマープログラムの実施
  10. 外部評価・第三者評価の実施状況
  11. その他、本学の国際化戦略に関すること

11.財務・経営情報に関すること

国立大学法人としての公表事項


12.教育プロジェクト(特別経費等)実施事業

教育改革の取り組みについて

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